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全固体電池 関連銘柄(7/7)

  • 現在主流のリチウムイオン電池は2020年代前半にも性能の限界が来ることが予測されている。全固体電池は、可燃性の高い流動電解質を利用しないため、発火、液漏れを防止することが可能で、全固体電池が2020年以降徐々に主流化すると期待されている。
  • トヨタ自動車は、2022年にも全固体電池を搭載した電気自動車を販売すると報じられている。

過去30日 株価変動率

平均騰落率

週間 -0.40%
月間 3.32%

中央値パフォーマンス

週間 -1.10%
月間 2.56%
銘柄名称 株価 1週間比 1ヶ月比 前日比% 配当
1 5334 日本特殊陶業 4,794 +0.57% +6.60% -0.02% 3.80%
2 4204 積水化学工業 2,550 +0.49% +2.45% -1.05% 3.14%
3 7912 大日本印刷 2,181 +0.39% +3.68% +0.07% 1.83%
4 7911 TOPPANホールディングス 3,866 -1.48% +7.99% +0.21% 1.45%
5 4901 富士フイルムホールディングス 3,028 -3.54% -3.69% -1.69% 2.31%
日本株予想:買い一服か ディフェンシブは買い仕込みか

7日の日経平均はー224円の3万9587円となり3営業日ぶり反落。

個別銘柄では、安川電機やSMCなどが売られたほか、日産自動車、東京電力ホールディングス、オムロンなどが下落した。ただ小売業の良品計画などは上昇した。

2025年の日本株は地固めから一段高へ、期待の銘柄は? 有料版レポート閲覧はこちら

今月の日経平均は前日までの下落幅がー677円と売り地合いであったが、7日の東京株式市場は反落と、地合いの弱さを引き継いで伸び悩んだ。

米株式市場が買い地合いとなっていたものの、強気心理は続かず、日本株は頭重さが目立った。米国で長期金利が上昇しており、株式は先安感の意識されやすい状況だった。とくにPERの高い銘柄は割高感から売りが警戒された。機械のSMC、輸送用機器の日産自動車などが軟調な推移。一方、金利上昇により利ざや増が想起される銀行株などは底堅さも見られた。情報・通信業の環境フレンドリーホールディングスなどが上昇、また割安なイクヨなども買いの入る場面が見られた。

足元では日米金利差が縮小しており、ドル円市場では円高余地に関心が集まりやすい状況。これにより輸出株など日本株の一角では ...

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